社長の社外のNO2の役割を新入社員の給料以下で価値提供する!

キャッシュフローコーチⓇの丸山です。

あなたの会社の粗利率はどの位でしょうか?

この質問に意外と明確に答えられない社長もいます。

和仁達也氏の著書「コンサルタントの経営数字の教科書」から
代表的な5業種の粗利率を解説します。

この5業種に当てはまる方は、業界標準とご自身の会社の粗利率が
近似しているか? 乖離しているのか?

現状をベンチマークして見てモチベーションアップに繋げてください。

それ以外の業種の方にも業界標準を調べる方法をご紹介します。

業種別の粗利率の内容をご紹介します

①卸売業

まず、粗利率が最も低い業種の代表格は卸売業です。
たとえば、大根を大量に仕入れてスーパーに納める会社です。

商品に何も手を加えない=価値を付加しないので、卸売業の粗利率は
低く、15%くらいです。

②小売業

2番目は、スーパーやコンビニなどの小売業。

小売業といえば、スーパーなら惣菜コーナーを
設置したり、産地を表示して価値を視える化するなど
商品に新たな価値を加えますね。

その分、価値が上がるので粗利率はおよそ30%です。

③製造業

3番目は製造業です。

これも会社によって差がありますが、粗利率は
およそ50%くらいです。

たとえば、家具メーカーなら材料をカットして磨いて
塗装して、組み立てて、といくつもの工程で価値を加えるので
その分、粗利率が高くなります。

④飲食業

4番目に飲食業です。
飲食業の粗利率は70%が標準値です。

飲食業の場合、変動費=原価率30%とよく言われるので
そちらで覚えている人もいるかもしれません。

言い方を変えると、飲食業が粗利率70%くらいというのは
一般の経営知識として有名なので、これを機会に覚えましょう。

⑤サービス業

最後、5番目がサービス業で80%。

歯科医院やマッサージ、学習塾、税理士事務所やコンサルタント業
などがこれに当たります。

多少の変動費(たとえば歯科医院なら材料代と外注技工料、
マッサージ店ならリネンのクリーニング代など)はかかるものの、
お客様から頂くお金のほとんどが粗利です。

ご想像の通り、サービス業における価値提供のメインは
材料などの変動費よりも、専門技術にあります。

つまり、価値の80%が高度な専門知識や技術で、
材料などの価値は20%分ということです。

如何でしたでしょうか?

ご紹介した業種以外の方は、『TKC経営指標(BAST)』で
確認できるので、関心がある人はチェックしておきましょう。

*********************編集後記************************

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投稿者プロフィール

丸山 一樹
丸山 一樹
丸山未来経営研究所(経産省認定 経営革新等認定機関) 所長 /大手自動車部品メーカーを経て独立。中小企業の社長の「ビジョン」を言語化し経営数字で裏付けを行いビジョン実現の後押しする。
社長の「社外NO2」の役割を新入社員の給料以下の報酬で意思決定に関わるキャッシュフローコーチⓇとして活動中。